結婚資金はいくら必要？内訳や相場、必要な金額を解説

厚生労働省によると、2022年の年間結婚数は約50万件にのぼると報告されています。

結婚は夫婦にとって大きなライフイベントであることから、用意すべき結婚資金も多額になることがあります。
特に、結婚式や結婚指輪、新婚旅行などは出費も大きくなることが予想されるため、あらかじめ資金を用意しておく必要があるでしょう。

そこで今回は、結婚資金はいくら必要なのか、その内訳や相場、必要な金額などについて詳しく解説していきます。
これから結婚を控えているという方は、ぜひ参考にしてみてください。

※当記事において、時点表記がないものはすべて2022年の数値です。

結婚資金はいくら必要？

「ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏」によると、結納・婚約から新婚旅行にまつわる金額の首都圏の平均総額は 421.2万円と推計されています。

式場の利用料やドレス、衣装、装花、写真撮影、音響設備、食事、引き出物、招待状や席次表など、多くの費用がかかることが一般的です。

結婚資金に必要な金額は夫婦ごとに異なります。自分たちの価値観/希望と資産状況を照らし合わせて、結婚というライフイベントにいくらの費用を投下するかを夫婦で十分に話し合うことが必要です。

結婚資金の内訳

次に、結婚資金の内訳についてそれぞれ見ていきましょう。なお、それぞれの金額に関しては、先の調査同様「ゼクシィ結婚トレンド調査2022首都圏」を参考にしています。

結納式の費用

結納式の平均額は10.5万円となっています。

ただし、昨今は正式な結納式を執り行うケースが減少しており、結納金や結納品を取り交わすことなく、両家顔合わせの食事会等を開催することで両家の親睦を深める場合も多いようです。

婚約指輪

婚約指輪の平均額は40.4万円となっており、過去もだいたい40万円前後で推移しています。

昔は男性が女性にプロポーズする際に贈られることも多かった婚約指輪ですが、現在では婚約指輪もカップルで選ぶことも多いようです。

ただし、婚約指輪の費用を結婚資金に充てるなど、婚約指輪を購入しないことを選択するカップルも一定数存在します。慣例にとらわれず自分たちの価値観を大切にするような機運の高まりがうかがえます。

結婚指輪（二人分）

結婚指輪は、二人分で 平均27万円となっており、過去の金額を見ても20万円台中盤から後半で推移しています。

結婚指輪は婚約指輪に比べて費用が抑えられるため、婚約指輪は買わずに結婚指輪だけ購入するケースもあるようです。

両家顔合わせ費用

両家顔合わせ費用は平均7.2万円となっており、おおよそ7万円前後で推移しています。

両家顔合わせは結納式などの形式的な式よりもカジュアルに行われることが多く、両家で結婚を祝い、親睦を深めることを目的として開催するものです。

なお、両家顔合わせと結納式はどちらも行うケース、どちらかだけ行うケースもあります。

挙式や披露宴の費用

挙式、披露宴、ウエディングパーティーの平均総額は、首都圏では347.3万円となりました。

挙式や披露宴は結婚式の形式により金額が大きく変化します。例えば、北海道では会費制の結婚式が主流のため会員制結婚式に対応しているホテルでの結婚式開催を選ぶカップルが多く、平均で188.3万円と首都圏等と比べてかなり費用が抑えられています。

新婚旅行の費用

2022年に新婚旅行に行った・行く予定のカップルは全体の66.7%で、新婚旅行の費用は、2022年のデータで平均33.9万円でした。

しかし、これは新型コロナ感染症による影響で新婚旅行を自粛するカップルが多く存在したためであると予想されます。
2020年以前は8割程度のカップルが新婚旅行に行った・行く予定と回答しており、新婚旅行の費用は60万円程度が平均的な相場だったようです。

旅行土産の費用

お土産代の平均は、2022年のデータで平均4.1万円となっています。

2020年までは10万円前後で推移していましたが、2021年には4.2万円と半減するかたちとなっています。
こちらについても新型コロナ感染症による影響が色濃く反映されていることが予想されます。

結婚でもらえるお祝い金

結婚にかかり、親族などからお祝いにお金をもらえることがあります。ここでは、結婚時に期待されるお祝い金の相場について確認していきましょう。

ご祝儀の平均額

ゼクシィの上記調査によると、結婚したカップルがもらったご祝儀の平均額は180.4万円、首都圏では185.2万円でした。

ご祝儀は地域性が色濃く反映されており、最も高い九州では平均222.9万円、静岡では首都圏より高い平均205.3万円、茨城・栃木・群馬も首都圏より高く平均191.6万円と高額になっています。

一方で、結婚式の形式が異なる北海道では平均109.3万円となっています。

なお、ご祝儀は夫婦との関係性によっても期待される金額が異なり、友人が平均3万円、上司が平均4.4万円、親族が平均7.9万円、恩師が平均4.4万円となっています。

両家からの援助

結婚に対する親・親族からの援助の有無に関しては、79.2％が「あった」と回答しています。

ただし、妻の年齢が35歳以上になると、援助は57.9％にまで落ちます。

実際の結婚費用の両家からの援助額は、全国平均で 178.4万円、首都圏では193.2万円となっています。

結婚で必要な資金の計算方法

次に、結婚資金に困らないために、最初に準備しておくべき元手の計算と、支払いのタイミングについて考えておきましょう。

必要な費用から、もらえるであろう金額を差し引く

結婚費用からご祝儀や援助金を差し引くことで、実質的な自己負担額を算出することができます。

結納・婚約〜新婚旅行にまつわる全国の平均総額は、371.3万円とされています。

また、前出のご祝儀の平均は180.4万円、援助の平均は178.4万円です。この平均額をもとに、自己負担額の目安を計算してみます。

371.3万円-180.4万円-178.4万円＝12.5万円

このように、結納・婚約～新婚旅行の費用からご祝儀、援助のお金を引くと自己負担額は、12.5万円となりました。

実際には、ご祝儀がどれくらい集まるのか、両親からの援助があるかどうかで、自己負担額も変わってきます。
ご祝儀は招待客の人数によってある程度の予想を立てることが出来ますが、両親からの援助については事前に相談して把握しておくべきでしょう。

結婚資金を準備するうえでの注意点

結婚資金を準備するうえで、注意した方が良い点を説明します。

短期投資で結婚資金を準備してはいけない

結婚を数年後に予定する場合、投資を検討する方もおられるかもしれません。

長期の視点で見れば、預貯金よりも株式や投資信託等に投資したほうが、効率的に資産を増やすことができると考えられます。

しかし、投資は1～2年という短い時間軸で取り組むものではありません。
長期視点で投資を続けると、利益が雪だるま式に増加する複利効果を期待することもできますが、短期投資ではその期待値も低くなります。

また、投資には元本保証はありません。いざ結婚資金が必要になるタイミングで損失が発生する可能性もあります。

結婚資金という明確な資金使途があり、支払いまでの時間も限られる場合は、その資金を新たに投資で準備しようとするのは避けた方が賢明でしょう。

まとめ

今回ご紹介したとおり、結納・婚約〜新婚旅行にまつわる金額の平均総額は、全国平均で371.3万円と、ある程度まとまった金額が発生します。

全ての費用を自己負担するわけではないとはいえ、親からの援助やご祝儀の金額は保守的に見積もった方が良いでしょう。

また、夫婦の結婚に対する価値観によっても左右されますが、結婚式の規模や新婚旅行の旅先を調整したりすることで、結婚費用はある程度コントロールすることもできます。

夫婦の結婚に対する価値観と経済状況をしっかりと話し合ってから、素敵な結婚式を実現させましょう。

2023年7月1日時点の情報をもとに作成