当期は、運用報告会やセミナーなどでお話ししてきた現金比率10%の維持、時価総額5,000億円以下の成長企業への投資、海外企業への投資について着実に実行しました。新規組入れ企業5社のうち、4社が時価総額5,000億円以下の企業であり、残り1社が米国企業です。
しかしながらTOPIX配当込指数に対しては0.1%上回ったものの、残念ながら日経平均株価に対しては6.8 %下回ってしまいました。
対TOPIX配当込について中身を業種別資産配分（アロケーション）と銘柄選択に分けると、アロケーションにおいては精密機器、化学、ガラス・土石へのウェイトが高く、銀行や建設業へは低かったことがプラス要因でした（図2参照）。
一方で、現金比率を高く維持したことやゴム製品へのウェイトが高く、逆に医薬品・サービス業が低かったことがマイナス要因でした。銘柄選択においては、食料品、電気機器、精密機器、ガラス・土石製品での選択はプラスに寄与しましたが、小売、鉄鋼、繊維がマイナスとなりました。トータルで見てみると現金比率が高かったこと、ゴム製品でのマイナスが足を引っ張ってしまったということになります。日経平均株価に対してもほぼ同様ですが、さらに小売業での差が結果的に大きな差を生んでしまいました。
